トラストサービス

紙の文書には、署名、押印、契印、封かん、消印と、「本物であること」を支える作法が何重にも備わっていた。電子データは痕跡を残さず複製も書き換えもできるため、同じ信頼をゼロから技術で作り直さなければならない。その技術と運用の体系がトラストサービスであり、行政手続のオンライン化、電子契約、公文書の電子保存は、いずれもこの土台の上に立つ。

保証する対象によって類型が分かれる。「誰の意思か」を保証するのが電子署名、「どの組織が発行したか」を保証するのがeシール、「いつ存在したか」を保証するのがタイムスタンプで、目的に応じて組み合わせて使う。EUがeIDAS規則で各類型の法的効力まで包括的に定めたのに対し、日本は電子署名法（2001年施行）、タイムスタンプの総務大臣認定制度（2021年開始）、eシールの認定制度（2024年度開始）と、類型ごとに制度を積み上げてきた。自治体の実務では、電子契約の導入や処分通知等の電子交付の設計において「どの類型をどの保証水準で使うか」という形で現れる。文書の真正性をどう担保するかという問いは、決裁規程と公印の世界から、トラストサービスの選定という情報政策の世界へ広がりつつある。

類型の地図——誰の・何を保証するか

トラストサービスの整理は、総務省のプラットフォームサービスに関する研究会の下に置かれたトラストサービス検討ワーキンググループ（2019〜2020年）が示した枠組みが基準点になっている。電子署名は自然人の意思表示を、eシールは法人・組織の発行元を、タイムスタンプはデータの存在時刻と非改ざんを保証し、このほかに送受信の事実を保証するeデリバリー、サイトの正当性を示すウェブサイト認証などの類型がある。実務では単独でなく組み合わせて使う——電子契約なら電子署名にタイムスタンプを重ねて署名時刻と長期の検証可能性を確保し、組織発行の証明書類ならeシールで名義を担保する、という具合である。保証する対象が違うため互いの代替にはならない点が、類型を見分ける勘所になる。

日本の制度化——個別法の積み上げとEUとの違い

EUは2016年適用のeIDAS規則で、電子署名、eシール、タイムスタンプ、eデリバリー、ウェブサイト認証を単一の法体系に収め、適格トラストサービスに法的効力を与えた。日本に包括法はなく、電子署名及び認証業務に関する法律（平成12年法律第102号）が電子署名に真正な成立の推定効を与え、タイムスタンプは2021年に総務大臣による時刻認証業務の認定制度が始まり、eシールは2021年6月の「eシールに係る指針」を経て2024年度に総務大臣の認定制度が動き出した。デジタル社会の実現に向けた重点計画もトラスト基盤の整備を掲げるが、類型間の法的効力の差は残る——電子署名には裁判上の推定効があるのに対し、eシールやタイムスタンプの効力は認定による信頼性の裏付けにとどまる。電子契約や電子交付を設計する自治体は、この効力の濃淡を前提に、文書の性質ごとに求める保証の水準を決めることになる。