共通仕様書

工事ごとに材料や施工の基準を一から書き起こすのは非効率で、基準もばらつく。そこで標準的な事項を一冊にまとめ、どの工事にも共通して適用するのが共通仕様書である。共通仕様書には、使用材料の規格、施工方法、品質管理・出来形管理の基準値や測定頻度、検査の方法、施工に伴う一般的な遵守事項などが、工種ごとに体系的に定められている。個々の工事では、この共通仕様書を土台としつつ、その工事に固有の条件（地形・周辺環境・特別な施工法など）を特記仕様書で補い、両者をあわせて設計図書を構成する。発注者にとっては、基準の統一と発注事務の効率化につながり、受注者にとっては施工の拠り所となる。共通仕様書と特記仕様書の記載が矛盾する場合は、通常、特記仕様書が優先する旨を定めておく。

特記仕様書との関係と優先順位

仕様書は、共通仕様書と特記仕様書の二層で構成されるのが一般的である。共通仕様書は、同種の工事に共通して適用する標準的な基準で、工種ごとに材料・施工・管理・検査の一般事項を網羅する。特記仕様書は、その工事に固有の事項（特別な工法、現場特有の制約、共通仕様書の内容を変更・追加する事項など）を定める。両者の記載が食い違う場合は、その工事に即して個別に定めた特記仕様書を優先するのが原則で、設計図書の優先順位として明示しておく。受注者は、まず特記仕様書で当該工事固有の条件を確認し、定めのない一般事項は共通仕様書に従って施工する。発注者は、特記仕様書の作成にあたり、共通仕様書との重複や矛盾を避け、必要な変更点だけを的確に記す。

設計図書としての位置づけ

共通仕様書は、図面・特記仕様書・現場説明書・質問回答書などとともに設計図書を構成し、契約の内容を具体的に定める文書群の一部である。設計図書は契約書と一体となって受注者の施工義務の範囲を画し、出来形・品質が共通仕様書の基準値に適合しているかは、段階確認や検査、工事成績評定の判定基準となる。共通仕様書は発注者（国・都道府県・政令市など）ごとに整備され、土木・建築・電気・機械などの工種別に定められているのが通例である。技術基準や法令の改正に応じて改定されるため、受注者は契約に適用される版を確認して施工する。発注者は、最新の基準を反映した共通仕様書を整備・公表し、設計・積算・施工・検査の各段階で一貫して用いる。