フレイル

高齢者は、健康な状態から急に要介護になるのではなく、心身が少しずつ衰える段階を経て介護を要する状態へ移っていく。フレイルは、加齢に伴って身体的・精神心理的・社会的な機能が低下し健康と要介護の間にある虚弱な状態であり、まだ回復できるこの段階に着目して介護予防の的を絞る点に意味がある。

日本老年医学会が2014年に概念と評価基準を公表した。筋力低下・体重減少・歩行速度の低下・活動量の低下・疲労感のうち3項目以上で「フレイル」、1〜2項目で「プレフレイル」と評価される身体的フレイルのほか、認知機能の低下やうつ状態などの精神・心理的フレイル、孤立や経済的困窮などの社会的フレイルの三次元から捉えられる。運動・栄養・社会参加などの介入で健常状態に戻せる（可逆性）とされ、この段階での介入が介護予防の要となる。

フレイルの評価と地域での把握

身体的フレイルの評価には、6か月で2〜3kg以上の意図しない体重減少、握力の低下（男性28kg未満・女性18kg未満）、「わけもなく疲れた感じがする」という疲労感、通常歩行速度1.0m/秒未満への歩行速度の低下、座位時間の増大や運動習慣の消失といった身体活動量の低下という5項目（Friedらの基準を日本に適合させた評価）が使われる。高齢者の健診（後期高齢者医療広域連合が実施する「後期高齢者の質問票」）にフレイル関連の設問が盛り込まれており、市区町村の健康増進担当課・介護予防担当課がデータを把握する。

介護予防施策との連動

介護保険法の総合事業（介護予防・日常生活支援総合事業）はフレイル・プレフレイル段階の高齢者への介入を主な対象としており、「通いの場」（住民主体の運動・交流の場）での体操教室・口腔ケア・栄養指導が介護予防施策として行われる。市区町村の介護予防担当課は「通いの場」の設置支援・運営補助・参加者数の把握・フレイルチェックの実施・結果に基づく支援プログラムへのつなぎを担う。厚生労働省は「フレイル対策」を高齢者保健事業・介護予防の一体的な実施として推進することを自治体に求めている。

社会的フレイルと孤立対策との関係

社会的フレイル（社会的孤立・経済的困窮・独居等）は身体的フレイルを進行させるリスク要因であり、孤独・孤立対策・地域の居場所づくりと一体的に取り組むことが重要となる。「フレイルを抱えた高齢者が孤立している」というケースは地域包括支援センターが把握し、食事支援・見守り・通いの場への参加を促す複合的な支援につなぐ。高齢者の社会参加（ボランティア活動・就労等）がフレイル予防に有効であることが示されており、地域での居場所・役割づくりが施策の基盤となる。