同種工事

その業者や技術者に当該工事を任せて大丈夫か、発注者は何をもって判断するか。一つの目安が、過去に同種工事を手がけた実績の有無である。発注者は入札公告や入札説明書で「過去○年間に元請として完成させた同種工事の実績」を参加要件や配置技術者要件として課す。工種・構造形式・規模（金額や数量）などで「同種」「類似」の範囲を定義し、それより緩やかな範囲を「類似工事」とすることもある。応札者は工事実績情報（コリンズ）や契約書・工事成績で実績を証明する。発注対象に見合う技術力と経験を持つ者に競争を限定し、品質を確保する仕組みである。

同種・類似の定義と範囲

発注者は案件ごとに、工種、構造形式、施工条件、規模(請負金額・主要数量)などで同種工事の範囲を具体的に定める。範囲を厳しくすると実績ある業者に限定され品質は担保されやすいが競争参加者が減り、緩くすると競争性は高まるが経験の浅い業者も入りうる。このバランスを案件の難度に応じて調整するため、同種より広い範囲を「類似工事」として段階的に設定し、両者を組み合わせて要件を構成することがある。範囲の設定は地域の業者構成にも左右され、地元業者が満たせない要件は受注機会の偏りを生む。

実績の証明と確認

応札者は、コリンズ等の工事実績情報、契約書、工事成績評定通知などで同種工事の実績を証明する。配置予定技術者についても、当該技術者自身が同種工事に従事した実績を求める場合がある。発注者は資格確認の段階で実績資料を審査し、要件を満たさなければ参加を認めない。実績要件は競争性と品質確保のトレードオフを調整する設計事項であり、過度に限定すると一者応札や競争制限を招き、緩すぎると品質を確保できないため、案件の性格に応じて慎重に設定する必要がある。