指導教諭

校内で授業力の高い教員のノウハウを若手へ伝える仕組みをどう職として位置づけるか、という教員育成上の問いに応える職が指導教諭である。主幹教諭と同じく2007年の学校教育法改正で新設された。自らも授業を担当しながら、他の教諭の授業を観察して指導・助言し、教科指導や生徒指導の力量向上を組織的に支える役割を担う。管理職ではなく、校務全体を整理する主幹教諭とも異なり、あくまで「教育指導の改善・充実」という授業・指導の質に焦点を絞る点が特徴である。優れた実践力を持つベテラン教員を処遇し、その知見を校内に還元する経路として期待される。設置は設置者の任意で、配置している自治体はなお限られる。担当教科の枠を超えて校内研修の中核を担うこともある。

法令上の位置づけと主幹教諭との違い

指導教諭は学校教育法第37条第10項（小学校の規定。中学校・高校等に準用）に根拠を持ち、「児童の教育をつかさどり、並びに教諭その他の職員に対して、教育指導の改善及び充実のために必要な指導及び助言を行う」と定められている。同じ2007年改正で新設された主幹教諭が「校務の一部を整理する」=校務分掌の取りまとめという横断的な調整を担うのに対し、指導教諭は「教育指導の改善及び充実」=授業や指導の質という専門領域に職務を限定する。両者はともに教諭の上位に位置づく職階だが、主幹が組織運営、指導が指導力という直交する軸を担うため、一方が他方を兼ねるものではない。給料表上も教諭と区別される独立した職である。

期待される機能と運用上の課題

指導教諭には、若手教員の増加に伴う授業力・指導力の継承という課題への対応が期待される。校内で範となる授業を示し、研究授業や校内研修を主導し、初任者や経験の浅い教員に助言することで、学校全体の指導水準を底上げする役割を負う。一方、配置は設置者の任意であり、加配定数や財源の制約から設置自治体は限定的で、職としての定着には地域差がある。また自らの授業を持ちながら他の教員への指導も行うため、時間的負担をどう確保するかが運用上の論点となる。