RDF

中小規模の市町村が焼却に代わるごみ処理方式を検討した時期に注目されたのがRDFである。可燃ごみを乾燥・固形化して燃料化すれば、貯蔵・運搬が可能になり、複数市町村で集めて専用発電施設で利用する広域的な処理が描けた。1990年代後半から2000年代にかけて各地で導入されたが、製造・貯蔵段階での発熱・発火事故が起き、2003年の三重県の発電所での爆発事故は安全管理の難しさを露呈させた。原料ごみの質のばらつきや製造コストの高さ、施設の老朽化も重なり、RDF化施設を廃止して通常の焼却へ戻す自治体が相次いだ。現在は新規導入の例は少なく、廃棄物エネルギー利用は大型焼却施設での発電が主流となっている。導入を検討する際は貯蔵時の安全対策と長期の採算性の見極めが欠かせない。

安全管理上の教訓

RDFは乾燥した有機物を高密度に固めるため、貯蔵中に微生物の発酵熱や酸化熱が蓄積し、自然発火や粉じん爆発を起こすおそれがある。2003年に三重県のRDF発電所で貯蔵槽の爆発事故が発生し死傷者を出したことは、固形燃料の貯蔵・取扱いにおける温度管理とガス対策の重要性を全国の事業者に知らしめる契機となった。この事故を受けて、貯蔵槽の温度監視や発生ガスの排出、長期貯蔵を避けて速やかに消費する運用などの安全対策が見直された。製造段階での十分な乾燥と品質管理、貯蔵量を抑えて滞留させない運転が、発火・爆発を防ぐうえで欠かせないとされ、RDF化を選ぶ際にはこうした維持管理の負担も含めて検討する必要があると認識されるようになった。