ZEB

公共施設は光熱費とCO₂排出の大きな発生源であり、脱炭素と財政の両面からエネルギー消費の削減が課題となる。ZEB（Zero Energy Building：ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）は、省エネ（断熱・高効率設備等）と創エネ（太陽光発電等）によって、建物が年間に消費する一次エネルギーの合計量を正味ゼロ以下にすることを目指した建築物である。

ZEBの達成水準は4段階に分かれる。省エネで50%以上削減し創エネで実質ゼロにする「ZEB」、省エネ50%以上削減に加え創エネで75%以上削減する「Nearly ZEB」、省エネのみで50%以上削減する「ZEB Ready」、省エネで40%以上削減する「ZEB Oriented」である。地方公共団体には学校・庁舎・体育館等の公共建築物でZEB水準の整備を目指すことが国の方針として示されており、新築工事の際にZEB設計の採用を検討する動きが広がりつつある。

ZEB化のメリットと手法

ZEB化により、年間のエネルギーコスト（光熱費）の削減・CO₂排出量の削減・建物の資産価値の向上につながる。主な手法は、高断熱外皮・トリプルガラス等による断熱性能の強化、LED照明・高効率空調・自然換気等の高効率設備の導入、エネルギー管理システム（BEMS：Building Energy Management System）の導入、太陽光発電・燃料電池等の創エネ設備の設置を組み合わせるものである。公共施設の場合は、屋上・屋根への太陽光パネル設置が創エネの柱となる。

公共施設への導入と財政支援

環境省・国土交通省は公共施設のZEB化を支援する補助金（「脱炭素先行地域づくり事業」「建築物省エネ化推進事業」等）を設けており、ZEB水準の整備には補助率3分の1〜2分の1の財政支援を受けられる場合がある。自治体はカーボンニュートラル実行計画・地球温暖化対策実行計画（区域施策編）のなかでZEB化の整備目標（例：「2030年度までに新築公共施設の50%以上をZEB相当」）を設定するケースが増えている。補助金は年度ごとに要件が変わるため、設計の早い段階で活用可能な制度を確認することが要る。

既存施設のZEB化

新築施設のZEB化に比べ、旧来の断熱・設備基準で建設された既存施設のZEB改修（ZEB Retrofit）は技術的・費用的に困難な場合が多い。壁・天井・床の断熱改修や窓の断熱サッシへの交換が大規模工事となるため、建て替えや大規模改修の機会にZEB化を組み合わせることが現実的である。学校の長寿命化改修と組み合わせてZEB化を進める自治体が増えており、改修周期に合わせた計画的な脱炭素化が現実的な道筋となる。