代替フロン

かつてエアコンや冷蔵庫の冷媒、スプレーの噴射剤に広く使われていた特定フロンは、オゾン層を破壊することが分かり、国際的に生産が規制された。その穴を埋めるために普及したのが代替フロンである。オゾン層を壊さない点で改善されたが、二酸化炭素の数百倍から一万倍にも及ぶ強い温室効果を持つものが多く、今度は地球温暖化の面で問題になった。このため代替フロンも国際的に生産削減の対象に加えられ、温室効果のより低い冷媒や、自然冷媒への転換が進められている。自治体や事業者にとっては、業務用冷凍空調機器に使われる代替フロンをフロン排出抑制法のもとで漏らさず管理し、廃棄時に確実に回収することが、温暖化対策として実務上重要になる。

特定フロンから代替フロンへの経緯

代替フロンが登場した背景には、オゾン層保護の国際的な取り組みがある。特定フロンと呼ばれるクロロフルオロカーボン類は、成層圏のオゾン層を破壊することが判明し、モントリオール議定書のもとで生産・消費が段階的に全廃された。その代わりとして開発・普及したのが、塩素を含まずオゾン層を壊さないハイドロフルオロカーボン（HFC）などの代替フロンである。冷蔵・冷凍・空調の冷媒として、特定フロンの役割を引き継いだ。オゾン層破壊という当面の問題は回避できたが、これらの物質は大気中での温室効果が極めて強いという別の問題を抱えていた。

温室効果ガスとしての規制強化

代替フロンは、オゾン層を壊さない一方で、二酸化炭素に比べてはるかに強力な温室効果を持つ。わずかな量が漏れても、二酸化炭素に換算すると大きな温暖化影響になるため、温暖化対策の必要から国際的な規制の対象に組み込まれた。モントリオール議定書の改正により、HFCの生産・消費を段階的に削減することが定められ、温室効果の低い冷媒や、二酸化炭素・アンモニア・炭化水素といった自然冷媒への転換が進められている。国内では、フロン排出抑制法が代替フロンを含むフロン類の使用時の漏えい防止と廃棄時の回収を義務づけている。自治体や事業者にとっては、機器の管理と回収を徹底することが、見えにくいが効果の大きい温暖化対策になる。