エコマーク

消費者や自治体が物を買うとき、その商品が環境に配慮しているかどうかは、見た目だけでは判断しにくい。これを見分ける目印として、第三者機関が一定の基準を満たした商品に与えるのがエコマークである。日本では公益財団法人日本環境協会が運営し、商品の種類ごとに、再生材の利用率や省エネ性能、有害物質の少なさといった認定基準を定め、これを満たした商品にマークの表示を認める。文具・紙製品・家電・建材など多様な分野に基準があり、グリーン購入の現場では、対象商品を選ぶ目安として活用される。自治体は、グリーン購入法に基づく物品調達でエコマーク商品を優先的に選んだり、環境配慮の取り組みを住民に分かりやすく示す手がかりとして利用する。

第三者認証としての信頼性

エコマークの価値は、第三者が客観的な基準で認定する点にある。環境への配慮をうたう表示には、事業者が自ら宣言するものや、根拠の乏しいものも混じりうる。これに対しエコマークは、運営主体の日本環境協会が、商品分類ごとに専門家の検討を経た認定基準をあらかじめ公開し、申請された商品がその基準を満たすかを審査して表示を認める。ライフサイクル全体での環境負荷を考慮し、原料の調達、製造、使用、廃棄の各段階に着目した基準が設けられている。国際規格でいうタイプI環境ラベルにあたる第三者認証型であり、これが表示の信頼性を支えている。

グリーン購入での活用

エコマークは、グリーン購入の実務で具体的な選定の手がかりになる。グリーン購入法は、国や自治体に環境負荷の少ない物品・役務の調達を求めているが、個々の商品の環境性能を発注のたびに調べるのは負担が大きい。そこで、エコマークのような第三者認証ラベルが付いた商品を選べば、一定の環境配慮が確認された商品を効率よく調達できる。自治体は、調達方針や仕様書でエコマーク商品を優先する旨を定めたり、複数の候補から選ぶ際の判断基準に用いたりする。あわせて、住民や事業者にグリーン購入を呼びかける際にも、身近な目印として説明に使える。ラベルが、抽象的な環境配慮を日々の購買の判断に落とし込む役割を果たす。