COD

閉鎖性の湖沼や内湾の汚れを語るとき、自治体の環境部局が用いるのがCODである。水中の有機物などを過マンガン酸カリウムなどの酸化剤で酸化し、そのとき消費される酸素の量を測ったもので、汚れた水ほど値が大きくなる。単位はmg/Lで表す。微生物の分解を利用するBODと違い化学反応で短時間に測れ、生物が分解しにくい物質も含めて捉えられるため、滞留時間が長く植物プランクトンの増殖が起きやすい湖沼や海域の指標として環境基準にあてはめられる。東京湾・伊勢湾・瀬戸内海といった閉鎖性水域では、CODを対象とした水質総量規制が行われ、対象地域の事業者には総量規制基準が課される。富栄養化や赤潮の発生とも関わりが深く、自治体は公共用水域の常時監視でCODの推移を追う。

湖沼・海域の環境基準としての役割

CODは、生活環境の保全に関する環境基準のうち、湖沼と海域に適用される有機汚濁の指標である。河川にBODをあてはめるのに対し、湖沼ではAA類型1mg/L以下からC類型8mg/L以下まで、海域ではA類型2mg/L以下からC類型8mg/L以下までというように、利用目的に応じた類型ごとにCODの基準値が定められる。湖沼や閉鎖性海域でCODが選ばれるのは、これらの水域では水の入れ替わりが乏しく、植物プランクトンの増殖による内部生産が汚濁の主因となるためである。微生物による分解だけを測るBODでは、こうした分解されにくい有機物を含む汚濁を十分に捉えられない。都道府県は水域ごとに類型をあてはめ、達成状況を点検して水質保全施策の効果を測る物差しとして用いる。

水質総量規制と富栄養化対策

CODは、特定の閉鎖性水域を対象とする水質総量規制の中心指標でもある。東京湾・伊勢湾・瀬戸内海では、流域から流れ込む汚濁の総量が水域の自浄能力を超え、富栄養化や赤潮が繰り返し発生してきた。そこで、個々の排出口の濃度規制だけでは水質が改善しないことから、地域全体で排出される汚濁負荷の総量そのものを削減する水質総量規制が導入された。CODに加え、富栄養化の原因となる窒素とりんも規制対象とされ、対象地域の一定規模以上の事業場には総量規制基準が課される。都道府県は総量削減計画を定め、削減目標と達成手段を示す。濃度規制を補い、水域単位で汚濁の絶対量を抑える仕組みとして、CODは閉鎖性水域の水質管理の要となっている。